近年オンラインで注目を集めている「非代替性トークン(Non-Fungible Token：NFT)」とは、ブロックチェーンの仕組みを利用して所有権が追跡されているデジタル資産であり、所有するデジタルコンテンツが「本物」であることを証明できる点が特徴です。2021年8月23日に決済大手のVisaが、24×24ピクセルで構成された黎明(れいめい)期のNFTアート「CryptoPunk #7610」を約…
紹介Visaが24×24ピクセルのNFTアート「CryptoPunk #7610」を約1650万円で購入したことを発表の続きを読む
アメリカ食品医薬品局(FDA)が、2020年12月11日に緊急使用を承認したファイザー・BioNTech製の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)ワクチンを正式に承認しました。COVID-19ワクチンがFDAの正式承認を受けるのはこれが初の事例で、今後「コミナティ」の名称で販売される予定です。続きを読む……
紹介アメリカの当局がファイザー・BioNTech製COVID-19ワクチンを正式承認、新型コロナウイルスのワクチンとして初の続きを読む
TwitterやInstagram、Netflixといったデジタルメディアはスマートフォンを介して私たちの日常に浸透しました。しかし、デジタルメディアのせいで多くの人がドーパミン中毒に陥っているとして、なぜ人がドーパミン中毒になるのかや、中毒からどうやって抜け出すのかを、スタンフォード大学の依存症治療センターであるStanford Addiction Medicine Dual Diagnosis…
紹介スマホがドーパミン中毒者を量産している、中毒から抜け出す方法はあるのか？の続きを読む
暗号資産の分析企業であるChainalysisが、暗号資産の利用が盛んな国を示す指数「Global Crypto Adoption Index」の2020年7月～2021年6月版を発表しました。世界の154カ国を対象に国ごとの購買力や個人ユーザーの取引量について分析した調査により、世界全体の暗号資産利用が2020年から2021年にかけて大幅に増加したことや、新興国においてP2Pプラットフォームを利…
紹介一般人の暗号資産利用が盛んな国を示す「Global Crypto Adoption Index」2021年版が発表、新興国で暗号資産が人気な理由とは？の続きを読む
「Appleは仕事用のデバイスと個人用のApple IDを統合するように圧力をかけ、退職時に個人的なテキストや画像の引き渡しを要求してくる」と、Appleでエンジニアリングプログラムマネージャーを務めるAshley Gjøvik氏がTwitterに投稿しました。この件について、Twitter上で「Appleの従業員に対するプライバシー慣行は問題がある」と非難が湧き上がっている一方で、証言の内容に疑…
紹介「Appleは社員の個人用Apple IDを仕事用デバイスにリンクさせて退職時に個人的なテキストや画像まで引き渡すことを要求する」との証言の続きを読む
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の治療薬となる可能性が指摘されていた「イベルメクチン」は人間用に処方されることもありますが、元来は家畜用の抗寄生虫薬です。新型コロナウイルスのデルタ株流行によって再び感染爆発を迎えているアメリカにおいて、家畜用のイベルメクチンを服用するアメリカ人が急増しており、国内の医薬品・食の安全を管轄するアメリカ食品医薬品局(FDA)が「あなたは馬でも牛でもありませ…
紹介新型コロナ対策に家畜用イベルメクチンを飲むアメリカ人が急増、当局は「あなたは馬でも牛でもない」と公式警告の続きを読む
2017年に金正男氏氏が暗殺されたり、2018年にジャーナリストのジャマル・カショギ氏が暗殺されたりと、現在でも世界中で暗殺が行われています。歴史家でジャーナリストのマイケル・バーリー氏が、そんな暗殺に関する現状を理解するのにオススメな書籍5選をまとめています。続きを読む……
紹介世界中で実行される「暗殺」を理解するための書籍5選の続きを読む
21世紀に入って以降、地球温暖化は喫緊の問題とされ続けていますが、2021年8月には気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が「このままでは21世紀中に世界気温が1.5～2度増加する」という見解を打ち出した他、2021年7月が過去142年間で最も暑い月だったとも判明しており、依然として地球温暖化は悪化の一途をたどっています。こうした地球温暖化に対する新たな取り組みとして、「道路の色を変えるだけで最…
紹介「道路の色」を変えるだけで最高気温が1.4度以上も低下するという研究結果の続きを読む
多くの人々が密集する都市は人間活動の中心地であり、アイデアの交換や商業活動といったさまざまな相互作用を促進します。ところが、都市の人口変化に伴う影響について分析した研究から、「都市が大きくなるにつれて収入の不平等が拡大し、住民の収入より住居費の方が上昇スピードが速い」状態が生じることが示されています。続きを読む……
紹介都市は大きくなるほど不平等が拡大し「住民の収入より住居費の方が上昇スピードが速い」状態になることが判明の続きを読む
アメリカの連邦取引委員会(FTC)は2020年12月にFacebookを独占禁止法の違反で提訴し、InstagramやWhatsAppの売却を求めましたが、2021年6月に連邦地方裁判所がこの訴えを却下しました。これを受けてFTCが、却下された訴状の問題点を修正し、再び裁判所に提出したことを発表しました。続きを読む……
紹介「FacebookによるInstagramやWhatsAppの買収は独占禁止法違反」とする一度却下された訴状を連邦取引委員会が修正して再提出の続きを読む
新型のiPhoneやiPadは、発表前から設計図やプロトタイプなどの機密情報が流出することが多く、Appleは流出を防ぐための専門チームを編成しています。この専門チームが設計図やプロトタイプの流出元に関する情報を、二重スパイから得ていたことが報じられています。続きを読む……
紹介Appleが二重スパイを利用して社内情報の流出を防いでいたことが判明の続きを読む
2021年8月18日に、8月1日に終了した第2四半期の業績を発表しました。これにより、同社の収益がこれまで過去最高だった前期の記録をさらに塗り替えて市場の予想を大きく上回るなど好調だった一方で、暗号資産のマイニング向けチップの成長に陰りが見えてきたことが明らかになりました。続きを読む……
紹介NVIDIAの業績が市場予想を上回る躍進を遂げるも暗号資産チップの売上は低迷の続きを読む
アメリカにおける証券取引の監督・監視を担う証券取引委員会が2021年8月18日、Netflixの元従業員らをインサイダー取引で起訴したことを発表しました。元従業員は決算発表前にNetflixの加入者数増加に関する情報を入手して兄や友人と共有したほか、Netflixを退社した後は別の従業員から情報を入手して自分でも取引を行っていたとのことです。続きを読む……
紹介Netflixの元従業員らがインサイダー取引で起訴される、決算発表前に加入者数の情報をグループで共有の続きを読む
自身が勤める薬局から新型コロナウイルスワクチンの接種証明書を盗み、ワクチン未接種者に対して販売したアメリカ・シカゴの薬剤師が逮捕されました。司法省の公式発表によると、この薬剤師には懲役120年が科せられる可能性があります。続きを読む……
紹介本物の新型コロナワクチン接種証明書を盗み出して販売した薬剤師が逮捕、懲役120年の可能性の続きを読む
世界的な半導体不足の中で、中国の2021年上半期における半導体の生産量が、前年同期比47.3％増の2036億ユニットに達したと、中国経済紙のSouth China Morning Postが報じています。一方で中国の2021年7月における自動車生産台数は、チップ供給の問題もあり、前年同期比で15.8％減となったことも報じられています。続きを読む……
紹介中国の半導体生産量が2021年7月に過去最高を記録、需要に対応して生産ライン強化＆企業買収の続きを読む