カテゴリー: メモ,

新型のiPhoneやiPadは、発表前から設計図やプロトタイプなどの機密情報が流出することが多く、Appleは流出を防ぐための専門チームを編成しています。この専門チームが設計図やプロトタイプの流出元に関する情報を、二重スパイから得ていたことが報じられています。続きを読む……
紹介Appleが二重スパイを利用して社内情報の流出を防いでいたことが判明の続きを読む

2021年8月18日に、8月1日に終了した第2四半期の業績を発表しました。これにより、同社の収益がこれまで過去最高だった前期の記録をさらに塗り替えて市場の予想を大きく上回るなど好調だった一方で、暗号資産のマイニング向けチップの成長に陰りが見えてきたことが明らかになりました。続きを読む……
紹介NVIDIAの業績が市場予想を上回る躍進を遂げるも暗号資産チップの売上は低迷の続きを読む

アメリカにおける証券取引の監督・監視を担う証券取引委員会が2021年8月18日、Netflixの元従業員らをインサイダー取引で起訴したことを発表しました。元従業員は決算発表前にNetflixの加入者数増加に関する情報を入手して兄や友人と共有したほか、Netflixを退社した後は別の従業員から情報を入手して自分でも取引を行っていたとのことです。続きを読む……
紹介Netflixの元従業員らがインサイダー取引で起訴される、決算発表前に加入者数の情報をグループで共有の続きを読む

自身が勤める薬局から新型コロナウイルスワクチンの接種証明書を盗み、ワクチン未接種者に対して販売したアメリカ・シカゴの薬剤師が逮捕されました。司法省の公式発表によると、この薬剤師には懲役120年が科せられる可能性があります。続きを読む……
紹介本物の新型コロナワクチン接種証明書を盗み出して販売した薬剤師が逮捕、懲役120年の可能性の続きを読む

世界的な半導体不足の中で、中国の2021年上半期における半導体の生産量が、前年同期比47.3％増の2036億ユニットに達したと、中国経済紙のSouth China Morning Postが報じています。一方で中国の2021年7月における自動車生産台数は、チップ供給の問題もあり、前年同期比で15.8％減となったことも報じられています。続きを読む……
紹介中国の半導体生産量が2021年7月に過去最高を記録、需要に対応して生産ライン強化＆企業買収の続きを読む

2018年に発生した国際宇宙ステーション(ISS)での空気漏れについて、ロシア・タス通信がロシア高官の話として、アメリカの宇宙飛行士の起こしたものだったと告発。NASAが「告発は信頼できるものではない」と、ロシア側の話を否定する事態となっています。続きを読む……
紹介国際宇宙ステーションの空気漏れはアメリカの工作とロシアが告発、NASAは否定の続きを読む

GoogleとFacebookが、日本・シンガポール・グアム・フィリピン・台湾・インドネシアを結ぶ新しい海底ケーブルである「Apricot」敷設プロジェクトへの参加を相次いで表明しました。Facebookはさらに、アフリカや東南アジアなどでも大規模な海底ケーブル事業を行うと報じられています。続きを読む……
紹介GoogleとFacebookが日本と世界をつなぐ新海底ケーブル「Apricot」の設置を発表の続きを読む

日本時間の2021年8月16日に、反政府組織のタリバンがアフガニスタン政府に対する勝利を宣言しました。そんな激動のアフガニスタン情勢について知っておくべきことをThe Conversationの編集者であるケイツビー・ホームズ氏がまとめています。続きを読む……
紹介タリバンのアフガニスタン掌握を理解する上で重要な5つのポイントの続きを読む

世界保健機関(WHO)の高官が、新型コロナウイルスの変異株にアルファ株・ベータ株・ガンマ株などギリシャ文字が用いられている現状について、「24種類あるギリシャ文字を使い果たした後は星座名を使う」という意向を明らかにしました。続きを読む……
紹介WHOが「新型コロナ変異株の異名にギリシャ文字を使い果たしたら星座名を使うかも」と明かすの続きを読む

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックに伴って密閉・密集・密接の3密を避けることが推奨された結果、日本では自然の中に開放的な空間を求めてアウトドア人気が高まっています。アメリカでも同様にアウトドア熱が高まった結果、自然あふれる国立公園への訪問者数が急増しており、人間の過密状態によって引き起こされた環境への被害が新たな問題になっています。続きを読む……
紹介パンデミック後にアウトドア熱が高まったことで国立公園が過密状態に、環境被害を抑えるにはどうすればいいのか？の続きを読む

自分や自分の子どもに対するワクチン接種に反対したり、接種をためらったりする「ワクチン忌避(反ワクチン)」は、WHOが2019年1月に「世界的な健康に対する脅威トップ10」に選ぶなど、かねてから世界的な脅威でした。さらに、新型コロナウイルス感染症のパンデミック対策としてワクチンの接種が世界的に進められるようになったことで、反ワクチンは一層重大な問題となっています。反ワクチンがこれほど深刻化したのは、…
紹介反ワクチンの拡大は「メディア報道が原因の1つ」との指摘の続きを読む

デジタルステーブルコインのUSD Coin(USDC)の発行元として知られる暗号資産(仮想通貨)のCircleが、「国が支援するデジタル通貨を発行する銀行になるための我々の旅路」と題するブログを公開し、「USDCをアメリカ政府が支援するデジタル通貨とすることで、Circleを事実上のデジタル通貨の中央銀行とする」という意向を発表しました。続きを読む……
紹介暗号資産のCircleが国立銀行を目指すと発表、実現すれば事実上デジタル通貨における中央銀行にの続きを読む

アメリカの連邦議会上院が2021年8月10日に、国内のインフラ強化を目的とした1兆ドル(約110兆円)規模のインフラ投資法案を賛成多数で可決しました。この法案には、「暗号資産取引の報告義務者である『ブローカー』の定義が曖昧なため暗号資産業界が萎縮してしまう」との指摘があり、超党派の上院議員らから修正案も提出されていましたが、修正がなされないままの上院通過となりました。続きを読む……
紹介110兆円規模の巨額インフラ投資法案がアメリカ上院で可決、物議を醸す「暗号資産ブローカー」の議論は下院に持ち越しの続きを読む

最大100倍のレバレッジでの暗号資産(仮想通貨)取引を強みとする暗号資産取引所のBitMEXが、1億ドル(約110億円)の罰金を支払うことでアメリカの商品先物取引委員会(CFTC)および金融犯罪捜査網(FinCEN)と和解しました。同社はCFTCが課したマネーロンダリング対策を意図的に無視したとして、2020年10月に訴えられていました。続きを読む……
紹介約110億円の罰金を支払って暗号資産取引所「BitMEX」が規制当局と和解、マネーロンダリング対策などを意図的に怠っていた一件についての続きを読む

アメリカで「国家安全保障上の脅威」に指定された中国のスマートフォンメーカー・Huaweiは、制裁の影響により売り上げが過去数十年で最悪レベルに落ち込んでいます。しかし、立ち直りをかけて、アフリカでのフィンテック開発に注力していることが明らかになりました。続きを読む……
紹介アフリカのフィンテックに中国IT企業が革命をもたらしつつあるの続きを読む