カテゴリー: メモ,

現地時間の2021年12月27日、アメリカで感染症対策を主導するアメリカ疾病予防管理センター(CDC)が「無症状の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)患者の推奨隔離期間を10日から5日に短縮する」と発表しました。続きを読む……
紹介「新型コロナ患者は無症状の場合は5日間隔離するだけでいい」とアメリカ疾病予防管理センターが推奨隔離期間を半分に短縮の続きを読む

2020年から2021年にかけて、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に伴うリモートワークの増加や外食を控える動きにより、世界各地でフードデリバリーサービスの需要が増加しました。そんな中、2021年6月から日本にも進出しているフードデリバリーサービスのDoorDashが、「ソフトウェアエンジニアやCEOを含む全従業員に対し、月1回は配達や顧客サポートなどの仕事を行うことを義務づける」と発表…
紹介「ホワイトカラーを含む全従業員に配達などの仕事を行わせる」とデリバリーサービスが発表して社内から非難の声の続きを読む

ニュージーランド政府は新型コロナウイルス対策として外国人の入国を原則禁止しています。しかし、ニュージーランドには多額の資金を投資することで入国ビザを得られる制度が存在しており、この制度が大富豪を優遇する制度として批判されています。続きを読む……
紹介「7億円投資すれば入国できる制度」がニュージーランドに存在するの続きを読む

2021年9月、中央アメリカのエルサルバドルがビットコインを法定通貨とする法律を施行し、世界で初めて仮想通貨を法定通貨とする国家になりました。そんなエルサルバドルは国家の公式ビットコインウォレットとして「Chivo」をリリースしていますが、国民からは「Chivoウォレットからビットコインが消えている」との声が上がっています。続きを読む……
紹介エルサルバドルの公式ビットコインウォレット「Chivo」からビットコインが消えているとの指摘の続きを読む

オーストラリア人の男性がイスラエルから9999年12月31日まで出国を禁止されたことが話題となっています。続きを読む……
紹介9999年まで国外への移動を禁じられるケースが登場、政府から注意喚起もの続きを読む

日本で利用されている新型コロナウイルス接触確認アプリ(COCOA)については、通知が送信されない不具合や強制終了する不具合が存在することが大きく報じられました。COCOAのような接触確認アプリは世界中の国々でも開発・利用されていますが、カナダの接触確認アプリ「COVID Alert」が「2000万カナダドル(約17億8500万)を投じて開発されたにもかかわらず月間869人にしか利用されていない」と…
紹介17億円以上を投じた新型コロナ通知アプリに月間869人しか陽性登録していないことが判明の続きを読む

世界最大級の家電見本市「CES 2022」が、2022年1月5日から8日までの4日間ラスベガスで開催されます。世界中の有名企業が出展を予定しているCES 2022ですが、新型コロナウイルス感染拡大の懸念からMicrosoftが現地への出展をキャンセルすることが明らかになりました。続きを読む……
紹介新型コロナの懸念からMicrosoftがCES 2022での現地出展を取りやめの続きを読む

国内で財・サービスの生産を通じて一定期間に生み出された付加価値を意味するGDP(国内総生産)は、経済の幅広い指標として機能します。2021年の世界各国のGDPを表した図が国際通貨基金(IMF)のデータから作成され、公開されています。続きを読む……
紹介一目で世界経済がわかるように各国のGDPを可視化した図2021年版はこんな感じの続きを読む

テキサス州で9月に妊娠6週目以降の中絶を禁止する新法が施行され、ミシシッピ州で12月に妊娠15週目以降の中絶を禁止する現行州法の審理が開始されるなど、アメリカで「中絶禁止法」の議論が盛んになっています。こうした流れの中、アメリカの通俗科学雑誌のScientific Americanが「中絶禁止がもたらす影響」について報じています。続きを読む……
紹介「中絶の禁止」が妊婦に与える影響とは？の続きを読む

多くの人々が新たな投資対象として仮想通貨やNFTに注目する中で、流行に便乗した詐欺も活発化しています。ウイルス対策ソフトを開発するAvast Softwareが、公式ブログで「Amazonが新しい仮想通貨を発行するとかたる詐欺」の手口について解説しています。続きを読む……
紹介「Amazonが新しい仮想通貨を発行する」とかたる詐欺が横行中の続きを読む

違法コンテンツ削除の指示に従わなかったなどとして、ロシアの裁判所がGoogleに対して72億ルーブル(約112億円)の制裁金を科しました。これまでもロシア政府による海外企業に対する厳しい姿勢は知られてきましたが、今回の罰金は過去の措置に比べても桁外れのものとなっています。続きを読む……
紹介Googleに対してロシアが110億円超の罰金を科すの続きを読む

多くの人々は「生産性の向上」こそが素晴らしい人生のカギだと考えており、世の中は「生産性を向上させるためのヒント」や「生産性を低下させるので避けるべきことのリスト」であふれています。ところが、リーダーシップや職場環境の専門家であるレイチェル・クック氏は、生産性を向上させようとするあまり「有毒な生産性のワナ」にかかってしまう危険があると警告しています。続きを読む……
紹介生産性を追い求める人が陥りがちな「有毒な生産性のワナ」とは？の続きを読む

世界中で多種多様なインフラストラクチャサービスを提供するAmazon Web Services(AWS)はクラウドサービスにおいて世界シェアの32％を占めています。2021年12月22日、AWSが停電によってダウンし、SlackやAsanaといったサービスが影響を受けたと報告されています。続きを読む……
紹介AWSが停電でダウンし「一部のハードウェアがリカバリできない可能性」が通達されるの続きを読む

Intelが、サプライヤーに対して「新疆ウイグル自治区で作られた製品を使わない」よう求めた書簡を送っていたことをめぐる問題で、2021年12月23日に謝罪声明を発表しました。続きを読む……
紹介「ウイグル人強制労働」に反対したことについてIntelが中国に謝罪の続きを読む

富がある程度の生活を保障してくれるという点は事実であり、「経済成長」は政治体系や人種、民族、宗教などに左右されない世界共通のスローガンと化しています。しかし、近年では「地球温暖化」が喫緊の問題とされており、人間は「どの程度経済成長を犠牲にして地球温暖化対策を行うべきなのか？」という判断を迫られているのが現状です。こうした現状に根本的にかかわる「化石燃料はいつなくなるのか？」という疑問について、スタ…
紹介いつ化石燃料は尽きるのか？の続きを読む