カテゴリー: ネットサービス,

ショート動画共有SNSのTikTokのアルゴリズムは10代のユーザーに自傷行為や摂食障害に関するコンテンツを短い頻度で何度も表示することがあると最新の調査で報告され、ソーシャルメディアによる若者のメンタルヘルスへの影響が懸念されています。続きを読む……
紹介TikTokのアルゴリズムは自殺に至る自傷行為や摂食障害に関する動画を10代のユーザーにオススメしてしまうことが調査で発覚、39秒に1回の頻度で有害コンテンツをユーザーにプッシュしているの続きを読む

イーロン・マスク氏は、Twitterを買収してCEOに就任して以降、ドナルド・トランプ元大統領のアカウントを含む数万件にのぼるアカウントの凍結を解除しています。そんな中「マスク氏のプライベートジェットを追跡するTwitterアカウントが凍結された」というニュースを報じた複数のジャーナリストのTwitterアカウントが次々と凍結される事態が発生しました。続きを読む……
紹介Twitterがイーロン・マスクのプライベートジェット騒動について報じたジャーナリストたちのアカウントを次々と凍結の続きを読む

2022年12月15日(木)、 Instagramはユーザーが「不正アクセスやパスワードを忘れたことが原因でアカウントにアクセスできないケース」や「なりすましアカウントが作成されているケース」に遭遇した際、アカウントの回復や問題の報告を行うためのサポート機能を発表しました。続きを読む……
紹介Instagramが不正アクセスされたアカウントの回復・パスワードを忘れた後のアカウントへのアクセス・なりすましアカウントの報告を支援するための機能を提供開始の続きを読む

テスラなどを創業した実業家のイーロン・マスク氏は2022年10月末に大手SNSのTwitterを買収してCEOに就任しましたが、買収直後に前CEOやCFOを解雇し、加えて従業員の約半数を解雇するなど、強権とも取れる統治を行いTwitterの大規模な改革を進めています。Twitterの買収から今日に至るまでのマスク氏の振る舞いについて、数々の従業員がBloombergのインタビューに答えています。続…
紹介イーロン・マスクのTwitter運営はシェイクスピアも真っ青の悲劇であり大惨事に近いものだという指摘の続きを読む

YouTubeの動画やライブ配信には、視聴者が感想や意見をコメントすることができますが、しばしば心ない悪口や「荒らし」と呼ばれるコメントが現れます。そのようなスパムコメントをAIで検出して除去する取り組みや、複数の不正なコメントを残し続けたユーザーは最大24時間コメントができなくなる新機能などを、YouTubeが発表しました。続きを読む……
紹介YouTubeがAIでスパムコメントを取り締まり、違反者は24時間BANされコメント禁止の続きを読む

アメリカ・カリフォルニア州で2024年から施行されるオンラインで子どもを保護することを目的とした「児童安全法」は言論の自由に反する法律だとして、テクノロジー業界団体のNetChoiceがカリフォルニア州に対して訴訟を提起しています。続きを読む……
紹介GoogleやFacebookなどが参加するテクノロジー業界団体が「子どもを守るための児童安全法が子どもに害を及ぼす」として訴訟を提起の続きを読む

イーロン・マスク氏が所有するプライベートジェットの離着陸情報を逐一ツイートするTwitterアカウントのElonJet(@ElonJet)が、現地時間の2022年12月14日(水)の朝頃にBANされています。BANされる直前のタイミングで、ElonJetは50万人以上のフォロワーを抱えていました。続きを読む……
紹介イーロン・マスクのプライベートジェットを追跡するTwitterアカウントがBANされるの続きを読む

2022年12月14日に、連邦捜査局(FBI)と米国証券取引委員会(SEC)が「TwitterとDiscordで偽情報を拡散し、合計1億1400万ドル(約154億円)を不正に得ていた」として8人のインフルエンサーを起訴しました。8人の合計Twitterフォロワー数は150万人を超えており、SNSを用いた詐欺の実態が浮き彫りになっています。続きを読む……
紹介150億円以上をTwitterとDiscordを使った株式操作で得ていた8人のインフルエンサーが起訴されるの続きを読む

Twitterが有料・無料のどちらでもニュースレターを配信できるサービス「Revue」を2023年1月18日に終了することを発表しました。続きを読む……
紹介Twitterがニュースレター配信サービス「Revue」終了を決定の続きを読む

OpenAIが発表した対話型チャットAI「ChatGPT」は文章生成能力が非常に高い一方で、「それっぽい無意味な文章」を作ってしまうこともあることから、コーディングQ＆AサイトのStack Overflowでは一時的に使用が禁止になっています。こうした状況を踏まえて、OpenAIの技術者スコット・アーロンソン氏が、生成されたテキストに透かしを入れるツールを開発していることを明らかにしました。続きを…
紹介ChatGPTで生成された文章がすぐわかるように透かしを入れる試みの続きを読む

Twitterの創業者で元CEOのジャック・ドーシー氏が社内文書「Twitterファイル」公開を受けて、ブログで自らの考えを表明しました。この中でドーシー氏はTwitterが進んだ道について「上場企業のビジネスとしては正しいことでしたが、インターネットや社会に対しては間違ったことをしました」とざんげし、ソーシャルメディアの現状と今後に対して警告を発しています。続きを読む……
紹介Twitter創業者ジャック・ドーシーがトランプ元大統領のアカウント凍結を「ビジネスとしては正しかったがネットや社会に間違ったことをした」と表現、開かれたネットの加速のためメッセージングアプリ「Signal」に年間100万ドル提供への続きを読む

アメリカのマルコ・ルビオ共和党上院議員らの超党派議員グループが、国内でのTikTokの営業を禁止する法案「ANTI-SOCIAL CCP Act(反社会的中国共産党法)」を議会に提出したことを発表しました。背景には、TikTokを運営している中国企業のByteDanceが中国政府にユーザーのデータを引き渡すことに対する懸念があります。続きを読む……
紹介「TikTok禁止法案」が議会に提出される、中国共産党へのデータ引き渡し阻止が目的の続きを読む

TwitterのCEOに就任したイーロン・マスク氏は従業員の3分の2を解雇するという大規模な人員整理を行っていますが、その中でもセキュリティスタッフを大量解雇していたり、Twitter上の嫌がらせやいじめなどの不適切な投稿を防止することを目的とするTrust＆Safety協議会(以下、TSC)の元メンバーが突然辞任してその理由を語ったりと、セキュリティやモデレーションを自動化していくことへの懸念も…
紹介Twitterがユーザーの安全を保護して公共の健全性を向上させるTrust＆Safety協議会を解散の続きを読む

Twitterが急進的なコスト削減を断行するため、サンフランシスコ本社や世界各地にある支社のオフィスの賃料を数週間にわたって支払っていないことが、報道により判明しました。続きを読む……
紹介Twitterがオフィスの家賃を滞納中の続きを読む

インターネットの前身と言われているARPANETが1969年に登場してから記事作成時点で半世紀以上が経過していますが、インターネットはまだ世界大戦を経験していません。しかし、2022年2月にウクライナへと侵攻したロシアによる核兵器使用の示唆や米中関係の悪化など、世界大戦の火種になりそうな問題は山積みになっています。もし世界大戦が勃発してしまったら、現代人の暮らしに不可欠なインターネットがどうなって…
紹介もし世界大戦が起きたらインターネットはどうなってしまうのか？の続きを読む