カテゴリー: ソフトウェア, ネットサービス, セキュリティ,

新型コロナウイルスのパンデミックにより世界各国でリモートワークやリモート学習が導入され、記事作成時点でも学校に通わず自宅で教育を受ける学生が大勢います。そんな中、テストで学生の不正行為を監視するために「不正行為防止ソフトウェア」を導入する大学もありますが、学生たちはソフトウェアによる誤った不正判定やプライバシーの問題に苦しんでいると指摘されています。続きを読む……
紹介リモート学習に伴い導入された「不正行為防止ソフトウェア」の監視に大学生が苦しんでいるの続きを読む

近年では、コンピューターのシステムを人質にして身代金を要求するランサムウェアの被害が多発しており、病院がターゲットになったことで搬送中の患者が死亡したり、最高裁判所が閉鎖されたり、日本のゲームメーカーであるカプコンが標的とされたりしています。セキュリティ企業のIntel 471により、ランサムウェアを「サービス」として犯罪グループに提供して利益を上げる「Ransamware-as-a-servic…
紹介ランサムウェアを「サービス」として犯罪グループに提供することで利益を上げる闇市場が成長しているの続きを読む

新型コロナウイルスのパンデミック中に大きく躍進したビデオ会議ツールのZoomに関しては、さまざまなセキュリティやプライバシー上の問題が指摘されています。Zoomのセキュリティ問題について調査してきたアメリカの連邦取引委員会(FTC)が、2020年11月9日(月)に発表したZoomとの和解案に関連して、「Zoomはエンドツーエンドの暗号化の関してユーザーに虚偽の宣伝を行っていた」と述べました。続きを…
紹介Zoomは「エンドツーエンドの暗号化」についてユーザーに虚偽の宣伝をしたと連邦取引委員会が主張の続きを読む

Facebookのセキュリティ研究者が2020年10月1日、中国のサイバー犯罪者が用いた「Facebook上に詐欺広告を表示する手口」について報告しました。サイバー犯罪者らは自分たちで広告枠を購入して詐欺広告を表示するのではなく、マルウェアに感染した他人のFacebookアカウントに紐付いた支払い方法で広告枠を購入しており、被害総額は400万ドル(約4億円)以上だとされています。続きを読む……
紹介4億円超の広告枠を中国のハッカーが購入して詐欺広告を表示しまくった手口とは？の続きを読む

フランスに拠点を置くCMA CGMは世界第3位の海運・コンテナ輸送企業であり、世界160カ国以上に11万人もの従業員を抱えています。そんなCMA CGMが、ネットワーク周辺機器に影響を与えるランサムウェア攻撃を受けて、「一部アプリケーションへのインターネットアクセスを遮断した」と報じられています。続きを読む……
紹介世界有数の海運会社がサイバー攻撃を受けて一部システムがオフラインにの続きを読む